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ホンダ、米国新車販売は32.4％減…6月実績[AT-1新富士駅店の社長ブログ]
投稿日時：2009/07/02(木) 13:10
ホンダ、米国新車販売は32.4％減…6月実績
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090702-00000012-rps-ind
7月2日13時10分配信 レスポンス
ホンダオデッセイ
米国ホンダは1日、6月の新車セールスの結果をまとめた。総販売台数は10万0420台。前年同月比は5月の39.2％減から少し持ち直し、32.4％（季節調整済み）のマイナスとなった。
ホンダブランドの乗用車系は、『フィット』が4か月連続の前年実績割れ。フィットの6月販売台数は5585台で、前年同月比は46.4％減と、5月の 27.5％減よりも一段と悪化した。さらに、主力車種の『アコード』も2万3955台にとどまり、前年同月比は5月の46.3％減と同様、6月は 42.1％の大幅マイナスだ。『シビック』は2万0954台を販売。前年同月比は5月の59.6％減からは持ち直したものの、6月も49.7％減と不振が続く。
販売回復への起爆剤効果が期待された新型『インサイト』だが、6月は2079台にとどまった。5月の2780台、4月の2096台と比べて伸びておらず、米国ホンダは販売戦略の見直しを迫られる可能性もある。
ライトトラック（SUV/ピックアップトラック/ミニバン）系は、5月に引き続いて回復傾向にある。『オデッセイ』が5月の前年同月比2.9％減に対して、6月は11.8％増の1万4670台、『パイロット』は5月の8.9％減に対して、6月は7.7％増の8171台と盛り返した。だが、『CR-V』は 16.6％減の1万3720台、『リッジライン』が31.2％減の1611台、『エレメント』が43.3％減の1306台と、本格的な回復は見られない。
アキュラブランドでは、新型『TSX』が5月の前年同月比43.9％減に続いて6月は53.1％減の1890台と、新車効果が消え去った。『TL』は 16.1％減の3018台、『RL』（日本名：ホンダ『レジェンド』）は64.9％減の135台と不振だ。SUVも『MDX』が34.1％減の2351 台、『RDX』が36.5％減の886台と、売れ行きは鈍い。
米国ホンダの今年上半期（1 ‐ 6月）の新車販売は、前年同期比33.1％減の53万0778台。米国ホンダのジョン・メンデル上級副社長は、「オデッセイとパイロットの販売好調は、ホンダのライトトラックがファミリー層のニーズに応えている証」とコメントしている。しかし本音は、6月に約1万3000台を販売したトヨタ『プリウス』のように、インサイトも売れて欲しいところだろう。
《レスポンス 森脇稔》
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090702-00000012-rps-ind
7月2日13時10分配信 レスポンス
ホンダオデッセイ
米国ホンダは1日、6月の新車セールスの結果をまとめた。総販売台数は10万0420台。前年同月比は5月の39.2％減から少し持ち直し、32.4％（季節調整済み）のマイナスとなった。
ホンダブランドの乗用車系は、『フィット』が4か月連続の前年実績割れ。フィットの6月販売台数は5585台で、前年同月比は46.4％減と、5月の 27.5％減よりも一段と悪化した。さらに、主力車種の『アコード』も2万3955台にとどまり、前年同月比は5月の46.3％減と同様、6月は 42.1％の大幅マイナスだ。『シビック』は2万0954台を販売。前年同月比は5月の59.6％減からは持ち直したものの、6月も49.7％減と不振が続く。
販売回復への起爆剤効果が期待された新型『インサイト』だが、6月は2079台にとどまった。5月の2780台、4月の2096台と比べて伸びておらず、米国ホンダは販売戦略の見直しを迫られる可能性もある。
ライトトラック（SUV/ピックアップトラック/ミニバン）系は、5月に引き続いて回復傾向にある。『オデッセイ』が5月の前年同月比2.9％減に対して、6月は11.8％増の1万4670台、『パイロット』は5月の8.9％減に対して、6月は7.7％増の8171台と盛り返した。だが、『CR-V』は 16.6％減の1万3720台、『リッジライン』が31.2％減の1611台、『エレメント』が43.3％減の1306台と、本格的な回復は見られない。
アキュラブランドでは、新型『TSX』が5月の前年同月比43.9％減に続いて6月は53.1％減の1890台と、新車効果が消え去った。『TL』は 16.1％減の3018台、『RL』（日本名：ホンダ『レジェンド』）は64.9％減の135台と不振だ。SUVも『MDX』が34.1％減の2351 台、『RDX』が36.5％減の886台と、売れ行きは鈍い。
米国ホンダの今年上半期（1 ‐ 6月）の新車販売は、前年同期比33.1％減の53万0778台。米国ホンダのジョン・メンデル上級副社長は、「オデッセイとパイロットの販売好調は、ホンダのライトトラックがファミリー層のニーズに応えている証」とコメントしている。しかし本音は、6月に約1万3000台を販売したトヨタ『プリウス』のように、インサイトも売れて欲しいところだろう。
《レスポンス 森脇稔》
新車販売 ６月、下げ幅縮小 ＨＶ効果 ホンダ５・７％増[AT-1新富士駅店の社長ブログ]
投稿日時：2009/07/02(木) 08:15
新車販売 ６月、下げ幅縮小 ＨＶ効果 ホンダ５・７％増
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090701-00000030-fsi-bus_all
7月2日8時15分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
日本自動車販売協会連合会（自販連）が１日発表した６月の国内新車販売台数（軽自動車除く）は、前年同月比１３．５％減の２４万３３４２台と、下落率が５月の１９．４％減から約６ポイント回復した。自販連では「販売の落ち込みに歯止めがかかった」と評価。４月に始まったエコカー減税や、６月下旬に受け付けがスタートした新車買い替え補助などの政策が効果を表し始めたとしている。
車種別では、乗用車が９．５％減の２１万９８３６台で、昨年９月（５．７％減）以来９カ月ぶりに１けた台の落ち込みに戻した。ただ貨物車は３９．１％減、バスは３２．１％減で、登録車全体では１１カ月連続の前年割れとなった。
ブランド別では、２月発売のハイブリッド車（ＨＶ）「インサイト」が好調のホンダが５．７％増と全ブランドで唯一、前年を上回った。前年比増は３カ月連続で、上げ幅も５月より１．２ポイント拡大した。５月中旬発売のＨＶ、新型「プリウス」が好調なトヨタ自動車（レクサス除く）も１１．４％減と、５月（２３．７％減）から大きく改善した。
６月に新車販売が持ち直したのは、エコカー減税に加え、買い替え補助が始まったこともある。自販連は補助申請書類をディーラーに２６万枚配布したが、受け付け開始から１０日余りしかたっていないため、申請の本格化はこれからとみている。
この結果、上期（１～６月）の累計販売台数は１３０万３７６６台で、前年同期比２６．４％減。０８年上期（０．９％減）に比べて大幅に落ち込み、上期として前年を下回るのは４年連続となった。
一方、全国軽自動車協会連合会（全軽協）が同日発表した６月の新車販売台数は、前年同月比１６．２％減の１３万８９４３台で、８カ月連続の前年割れ。１８．４％減だった５月より改善したものの、軽自動車はエコカー減税額が登録車に比べて小さいため、全軽協では「ＨＶを含む登録車にユーザーの関心が向いているのでは」と分析している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090701-00000030-fsi-bus_all
7月2日8時15分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
日本自動車販売協会連合会（自販連）が１日発表した６月の国内新車販売台数（軽自動車除く）は、前年同月比１３．５％減の２４万３３４２台と、下落率が５月の１９．４％減から約６ポイント回復した。自販連では「販売の落ち込みに歯止めがかかった」と評価。４月に始まったエコカー減税や、６月下旬に受け付けがスタートした新車買い替え補助などの政策が効果を表し始めたとしている。
車種別では、乗用車が９．５％減の２１万９８３６台で、昨年９月（５．７％減）以来９カ月ぶりに１けた台の落ち込みに戻した。ただ貨物車は３９．１％減、バスは３２．１％減で、登録車全体では１１カ月連続の前年割れとなった。
ブランド別では、２月発売のハイブリッド車（ＨＶ）「インサイト」が好調のホンダが５．７％増と全ブランドで唯一、前年を上回った。前年比増は３カ月連続で、上げ幅も５月より１．２ポイント拡大した。５月中旬発売のＨＶ、新型「プリウス」が好調なトヨタ自動車（レクサス除く）も１１．４％減と、５月（２３．７％減）から大きく改善した。
６月に新車販売が持ち直したのは、エコカー減税に加え、買い替え補助が始まったこともある。自販連は補助申請書類をディーラーに２６万枚配布したが、受け付け開始から１０日余りしかたっていないため、申請の本格化はこれからとみている。
この結果、上期（１～６月）の累計販売台数は１３０万３７６６台で、前年同期比２６．４％減。０８年上期（０．９％減）に比べて大幅に落ち込み、上期として前年を下回るのは４年連続となった。
一方、全国軽自動車協会連合会（全軽協）が同日発表した６月の新車販売台数は、前年同月比１６．２％減の１３万８９４３台で、８カ月連続の前年割れ。１８．４％減だった５月より改善したものの、軽自動車はエコカー減税額が登録車に比べて小さいため、全軽協では「ＨＶを含む登録車にユーザーの関心が向いているのでは」と分析している。
新車販売 エコカー減税じわり ６月 １３．５％減[AT-1新富士駅店の社長ブログ]
投稿日時：2009/07/02(木) 07:56
新車販売 エコカー減税じわり ６月 １３．５％減、下落率は縮小
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090702-00000104-san-bus_all
7月2日7時56分配信 産経新聞
日本自動車販売協会連合会（自販連）が１日発表した６月の国内新車販売台数（軽自動車除く）は、前年同月比１３・５％減の２４万３３４２台となり、１１カ月連続の前年割れとなった。ただ、４月の２８・６％減、５月の１９・４％減から下落率は徐々に縮小しており、４月から始まったエコカー減税や、６月下旬に受け付けがスタートした新車買い替え補助などの政策がじわりと効果を表し始めた格好だ。自販連では一連の販売支援策について「販売の落ち込みに歯止めがかかった」としている。
車種別では、乗用車が前年比９・５％減の２１万９８３６台で、昨年９月以来、９カ月ぶりに１ケタ台の落ち込みに戻した。ブランド別では、２月発売のハイブリッド車（ＨＶ）「インサイト」が好調なホンダが同５・７％増と、全ブランドのうち唯一、前年を上回った。前年比増となるのは３カ月連続。５月中旬に発売した新型「プリウス」が好調なトヨタ（レクサス除く）は同１１・４％減と依然前年割れが続いているが、５月（２３・７％減）からは大きく改善した。
また、同時に発表された今年上半期（１～６月）の累計販売台数は１３０万３７６６台で、前年同期比２６・４％減。上半期としては、４年連続で前年同期を下回った。
６月の新車販売が若干持ち直した背景には、低公害車の重量税と取得税を減免するエコカー減税の効果が出始めたことがある。
一方、全国軽自動車協会連合会（全軽協）が同日発表した６月の新車販売台数は、１６・２％減の１３万８９４３台で８カ月連続の前年割れ。下落率は５月より２・２ポイント改善した。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090702-00000104-san-bus_all
7月2日7時56分配信 産経新聞
日本自動車販売協会連合会（自販連）が１日発表した６月の国内新車販売台数（軽自動車除く）は、前年同月比１３・５％減の２４万３３４２台となり、１１カ月連続の前年割れとなった。ただ、４月の２８・６％減、５月の１９・４％減から下落率は徐々に縮小しており、４月から始まったエコカー減税や、６月下旬に受け付けがスタートした新車買い替え補助などの政策がじわりと効果を表し始めた格好だ。自販連では一連の販売支援策について「販売の落ち込みに歯止めがかかった」としている。
車種別では、乗用車が前年比９・５％減の２１万９８３６台で、昨年９月以来、９カ月ぶりに１ケタ台の落ち込みに戻した。ブランド別では、２月発売のハイブリッド車（ＨＶ）「インサイト」が好調なホンダが同５・７％増と、全ブランドのうち唯一、前年を上回った。前年比増となるのは３カ月連続。５月中旬に発売した新型「プリウス」が好調なトヨタ（レクサス除く）は同１１・４％減と依然前年割れが続いているが、５月（２３・７％減）からは大きく改善した。
また、同時に発表された今年上半期（１～６月）の累計販売台数は１３０万３７６６台で、前年同期比２６・４％減。上半期としては、４年連続で前年同期を下回った。
６月の新車販売が若干持ち直した背景には、低公害車の重量税と取得税を減免するエコカー減税の効果が出始めたことがある。
一方、全国軽自動車協会連合会（全軽協）が同日発表した６月の新車販売台数は、１６・２％減の１３万８９４３台で８カ月連続の前年割れ。下落率は５月より２・２ポイント改善した。
新型プリウス、低価格の秘密[AT-1新富士駅店の社長ブログ]
投稿日時：2009/07/02(木) 00:00
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/lcc/20090702/1027462/
2009年07月02日
モータージャーナリスト＝清水 和夫 氏
天下のトヨタが大赤字！
連休明けの5月8日、トヨタが決算発表を行った。平成21年（2009年）3月期は金融危機を引き金とした“自動車危機”が世界中を襲い、年間生産台数が750万台まで減少した。その結果、4610億円の赤字を計上。07年度の3月期の2兆円の経常利益から一気に大赤字に転落した。
トヨタではさまざまな策を講じるが、2010年3月期の業績予想はなんと8500億円の赤字になる見通しだという。その衝撃が覚めやらない5月18日、新型「プリウス」が発表される。事前の受注予約では6万台を上回る大フィーバーぶりである。
渡辺捷昭社長も述べているように、新型プリウスはホンダ「インサイト」と並ぶ自動車危機の救世主として期待されている。しかも、4月1日から施行されている「エコカー減税」や、これから実施されそうな「スクラップ・インセンティブ（エコカーへの買い換えに対する奨励金制度）」が、ハイブリッドカーの販売には大きな追い風となるはずだ。
新型プリウスは、正式な発表前から価格が話題となっていた。ベースモデルを205万円、現行車（第2世代併売）を189万円にするという朝日新聞の報道は、自動車専門家の予測を裏切るものであった。しかし、トヨタのディーラーでは、すでに205万円の低価格で事前受注が行われている。この価格で、スマートキー、VSC（自動安定装置）、側面衝突の有効な頭部を保護するカーテンエアバッグが備わる。ホンダのインサイトに同じ装備をした場合、プリウスよりも価格が高くなる可能性があるという。
そう考えると、新型プリウスの価格はインサイトを脅かすどころか、プリウス以外のトヨタ車にも大きな脅威だと言えるだろう。
低価格はすでに決められていた？
プリウスの価格はホンダを意識したものという見方もあるが、自動車の価格は発売直前にいきなり下げることはできない。もともと収益の少ないハイブリッドの叩き売りは、できないはずである。
実は、トヨタ関係者は暗に低価格路線を示していた。第57回でも述べた通り、トヨタはさまざまなハイブリッドシステムを市販してきたが、現在は「THS（トヨタハイブリッドシステム）」と呼ばれる、2モーターシステムに統一している。その理由は多様な電子デバイスをそれぞれに開発することが、いかにコスト増につながるかを経験してきたからだ。
複雑なメカニズムであるTHSを共通化すれば、膨大なアルゴリズムを持つ電子制御開発のコストが大幅に低減できる。そう話すチーフエンジニアの大塚明彦氏の言葉には説得力があった。大塚氏はベルトCVTを使う1モーターの「エスティマハイブリッド」の開発を経験してきた人物である。つまり、間もなく発売される第3世代のプリウスは、開発当初から低価格路線が敷かれていたのだ。
今年はトヨタにとってハイブリッド元年になるだろう。5月のプリウスに続いて、7月にはレクサス専用ハイブリッド「HS250h」が発売されるかもしれない。4ドアセダンでゴルフバックが4つも載るスペースを持っている。このプラットフォームは基本的にはプリウスと同じで、「カローラ」がベースだ。
しかし、HS250hに与えられるパワープラントは、すでに北米で発売している「カムリハイブリッド」の2.4LエンジンのTHSだ。このアッパーミドルの高級セダンハイブリッドは、ベース価格が395万円と予想される。気になるのはトヨタブランドからも、このレクサスHS250hの兄弟車が「サイ（Sai）」という名前で登場すると噂されていること。
自動車が持つ価値の本質
一方、V6エンジンのハイブリッドとして、レクサス「RX450h」も登場する。パワープラントはすでに発売している「クラウンハイブリッド」とレクサス「GS450h」と同じだ。来年にはプリウスの派生車種であるワゴンやミニバンも追加され、2年以内には1.3Lの最低価格ハイブリッド車も開発されそうだ。
トヨタはこうしたハイブリッド車を増やしながら、早期の年間生産台数100万台を目指している。そのための低価格戦略が、今回登場した新型プリウスの205万円の意味なのかもしれない。
ところで、最近のユーザーは「とにかく燃費ですから」と異口同音である。しかし、燃費という性能は極めて誤解を生じやすいので、少し補足しておきたい。
そもそも日本の燃費対策はオイルショックから始まったと言っていいだろう。エネルギー自給率が低い日本の自動車産業界は、海外から資源（資材）を輸入し、それを「加工・工夫」して世界の国々に輸出するというビジネスモデルを持っていた。したがって、石油の高騰は日本にとって国家の危機であり、戦後復興を果たして順調に成長していた日本経済にとって大きな障壁となるのである。したがって、このときから“省エネ”という発想が日本人の心の底に染みつくようになった。
しかし、「エコカー」と呼ばれる自動車は「エネルギー効率」が重要であって、「省エネ」とは異なる概念だ。自動車の省エネではクルマの走りを我慢してでも、燃料消費量の削減だけが正義となる。そこには自動車が本来持っているスピード（時間）という価値が含まれないのだが、この価値を忘れてはいけない。
もう少し分かりやすい例を出すと、ドイツメーカーが奨励するエコドライブテクニックは日本のそれとは異なり、移動時間を短縮するスムーズなドライビングも教えている。欧州ではスピードという価値を無視してまで、燃費を追い求めることはあり得ない。そんな考えでは自動車の本質的な価値を失うことになってしまう。「エコ、エコ、エコ」と環境を意識するほど、燃費だけが1人歩きする日本の現状は、やや行き過ぎていると思うのだ。
真の低炭素社会を目指すには
いま、日本のユーザーがすべきことは、クルマの移動平均速度を高め、かつ燃費が良いクルマが“本当の”エコカーだと理解することである。もっとも移動速度は交通環境とも関係するので、自動車だけでは解決できない課題が山積されている。もし、皆さんが本気で低炭素社会を考えるならば、自動車だけではなく、社会インフラとしての道路整備や都市計画まで踏み込んで考える必要があるだろう。
今回の新型プリウスはエンジンが1.5Lから1.8Lに拡大されたことで、先代までの弱点であったスピードを克服している。日米でどんなにプリウスが評価されても、自動車発祥の地である欧州では、プリウスはまだベンチを温める控え選手のようなものだった。欧州ユーザーが求める高速性能を向上させることは、第3世代のプリウスの使命であったのだ。スピードと燃料消費率を両立させてこそ本物のエコカー――グローバルカーを目指すプリウスにとって、大きなチャレンジであったに違いない。
プリウスは、まるでレクサス「LS（旧セルシオ）」のように音も立てずにスルスルと、あたかも坂道を自然落下するように走り出す。この無表情なパワートレーンに最初は馴染めなかったが、最近ではむしろ音なしで動き出す忍者のような感覚が当たり前だと思うようになった。
プリウスが採用するシステムはエンジンとバッテリー（電気エネルギー）の連係プレーで効率よく走ることが可能だ。頭が良いコンピューターが見事に支配する、そのシステムの仕組みを熟知すると、コンピューターの頭脳を人間の頭脳でさらにレベルアップできるのだ。オーナーのなかには40km/Lを走破する強者も少なくない。そのコツは加減されるバッテリーの電気容量を意識することだという。
こうして日本各地ではオーナークラブが自然に誕生し、プリウスの燃費を競うゲーム感覚のドライブ術で盛り上がっている。例えば「1000マイルクラブ」では、1回の給油で1609km（1000マイル）走ると、お祝いとしてステッカーを手にすることができるという。なかにはワンタンクで2500km走行した人もいる（エアロパーツで空気抵抗を低減）。今までは自動車のスピードに魅了されてきたが、最近は自動車の燃費に魅了される人たちが増えている。
最近はF1もル・マンのレーシングカーも「KERS」という、ハイブリッドの機能の一部である回生エネルギーを使う時代になった。スピードと燃費の両立は21世紀の成熟した自動車の新しい価値だ。新型プリウスは、新しい自動車文化の世界を切り開いたと言えるだろう。
プロフィール
清水 和夫（しみず・かずお）
プロフェッショナルなレースドライバーとして国内外の耐久レースで活躍する一方、自動車ジャーナリストとして活動を行っている。ドライビングを科学的に分析する能力はクルマの正確な評価にも生かされ、シャープな論評は支持者が多い。
ジャーナリストとしては国内だけでなく、海外にも活動を広げ、自動車の運動理論、安全、環境、ITSのみならず、自動車国際産業論にも精通し、多方面のメディアで執筆活動を行っている。本年10月には、日本放送出版協会より「ITS」を出版。
ボランティア活動としては、CRS普及活動を行っている「子供の安全ネットワーク・ジャパン」、「妊婦のシートベルト着用を推進する会」などの会をサポートしている。近年は、救急法（ファーストエイド）・AED（除細動器）の普及活動も行っている。
新型プリウス、低価格の秘密[AT-1新富士駅店の社長ブログ]
投稿日時：2009/07/02(木) 00:00
http://trendy.nikkeibp.co.jp/article/lcc/20090702/1027462/
2009年07月02日
モータージャーナリスト＝清水 和夫 氏
天下のトヨタが大赤字！
連休明けの5月8日、トヨタが決算発表を行った。平成21年（2009年）3月期は金融危機を引き金とした“自動車危機”が世界中を襲い、年間生産台数が750万台まで減少した。その結果、4610億円の赤字を計上。07年度の3月期の2兆円の経常利益から一気に大赤字に転落した。
トヨタではさまざまな策を講じるが、2010年3月期の業績予想はなんと8500億円の赤字になる見通しだという。その衝撃が覚めやらない5月18日、新型「プリウス」が発表される。事前の受注予約では6万台を上回る大フィーバーぶりである。
渡辺捷昭社長も述べているように、新型プリウスはホンダ「インサイト」と並ぶ自動車危機の救世主として期待されている。しかも、4月1日から施行されている「エコカー減税」や、これから実施されそうな「スクラップ・インセンティブ（エコカーへの買い換えに対する奨励金制度）」が、ハイブリッドカーの販売には大きな追い風となるはずだ。
新型プリウスは、正式な発表前から価格が話題となっていた。ベースモデルを205万円、現行車（第2世代併売）を189万円にするという朝日新聞の報道は、自動車専門家の予測を裏切るものであった。しかし、トヨタのディーラーでは、すでに205万円の低価格で事前受注が行われている。この価格で、スマートキー、VSC（自動安定装置）、側面衝突の有効な頭部を保護するカーテンエアバッグが備わる。ホンダのインサイトに同じ装備をした場合、プリウスよりも価格が高くなる可能性があるという。
そう考えると、新型プリウスの価格はインサイトを脅かすどころか、プリウス以外のトヨタ車にも大きな脅威だと言えるだろう。
低価格はすでに決められていた？
プリウスの価格はホンダを意識したものという見方もあるが、自動車の価格は発売直前にいきなり下げることはできない。もともと収益の少ないハイブリッドの叩き売りは、できないはずである。
実は、トヨタ関係者は暗に低価格路線を示していた。第57回でも述べた通り、トヨタはさまざまなハイブリッドシステムを市販してきたが、現在は「THS（トヨタハイブリッドシステム）」と呼ばれる、2モーターシステムに統一している。その理由は多様な電子デバイスをそれぞれに開発することが、いかにコスト増につながるかを経験してきたからだ。
複雑なメカニズムであるTHSを共通化すれば、膨大なアルゴリズムを持つ電子制御開発のコストが大幅に低減できる。そう話すチーフエンジニアの大塚明彦氏の言葉には説得力があった。大塚氏はベルトCVTを使う1モーターの「エスティマハイブリッド」の開発を経験してきた人物である。つまり、間もなく発売される第3世代のプリウスは、開発当初から低価格路線が敷かれていたのだ。
今年はトヨタにとってハイブリッド元年になるだろう。5月のプリウスに続いて、7月にはレクサス専用ハイブリッド「HS250h」が発売されるかもしれない。4ドアセダンでゴルフバックが4つも載るスペースを持っている。このプラットフォームは基本的にはプリウスと同じで、「カローラ」がベースだ。
しかし、HS250hに与えられるパワープラントは、すでに北米で発売している「カムリハイブリッド」の2.4LエンジンのTHSだ。このアッパーミドルの高級セダンハイブリッドは、ベース価格が395万円と予想される。気になるのはトヨタブランドからも、このレクサスHS250hの兄弟車が「サイ（Sai）」という名前で登場すると噂されていること。
自動車が持つ価値の本質
一方、V6エンジンのハイブリッドとして、レクサス「RX450h」も登場する。パワープラントはすでに発売している「クラウンハイブリッド」とレクサス「GS450h」と同じだ。来年にはプリウスの派生車種であるワゴンやミニバンも追加され、2年以内には1.3Lの最低価格ハイブリッド車も開発されそうだ。
トヨタはこうしたハイブリッド車を増やしながら、早期の年間生産台数100万台を目指している。そのための低価格戦略が、今回登場した新型プリウスの205万円の意味なのかもしれない。
ところで、最近のユーザーは「とにかく燃費ですから」と異口同音である。しかし、燃費という性能は極めて誤解を生じやすいので、少し補足しておきたい。
そもそも日本の燃費対策はオイルショックから始まったと言っていいだろう。エネルギー自給率が低い日本の自動車産業界は、海外から資源（資材）を輸入し、それを「加工・工夫」して世界の国々に輸出するというビジネスモデルを持っていた。したがって、石油の高騰は日本にとって国家の危機であり、戦後復興を果たして順調に成長していた日本経済にとって大きな障壁となるのである。したがって、このときから“省エネ”という発想が日本人の心の底に染みつくようになった。
しかし、「エコカー」と呼ばれる自動車は「エネルギー効率」が重要であって、「省エネ」とは異なる概念だ。自動車の省エネではクルマの走りを我慢してでも、燃料消費量の削減だけが正義となる。そこには自動車が本来持っているスピード（時間）という価値が含まれないのだが、この価値を忘れてはいけない。
もう少し分かりやすい例を出すと、ドイツメーカーが奨励するエコドライブテクニックは日本のそれとは異なり、移動時間を短縮するスムーズなドライビングも教えている。欧州ではスピードという価値を無視してまで、燃費を追い求めることはあり得ない。そんな考えでは自動車の本質的な価値を失うことになってしまう。「エコ、エコ、エコ」と環境を意識するほど、燃費だけが1人歩きする日本の現状は、やや行き過ぎていると思うのだ。
真の低炭素社会を目指すには
いま、日本のユーザーがすべきことは、クルマの移動平均速度を高め、かつ燃費が良いクルマが“本当の”エコカーだと理解することである。もっとも移動速度は交通環境とも関係するので、自動車だけでは解決できない課題が山積されている。もし、皆さんが本気で低炭素社会を考えるならば、自動車だけではなく、社会インフラとしての道路整備や都市計画まで踏み込んで考える必要があるだろう。
今回の新型プリウスはエンジンが1.5Lから1.8Lに拡大されたことで、先代までの弱点であったスピードを克服している。日米でどんなにプリウスが評価されても、自動車発祥の地である欧州では、プリウスはまだベンチを温める控え選手のようなものだった。欧州ユーザーが求める高速性能を向上させることは、第3世代のプリウスの使命であったのだ。スピードと燃料消費率を両立させてこそ本物のエコカー――グローバルカーを目指すプリウスにとって、大きなチャレンジであったに違いない。
プリウスは、まるでレクサス「LS（旧セルシオ）」のように音も立てずにスルスルと、あたかも坂道を自然落下するように走り出す。この無表情なパワートレーンに最初は馴染めなかったが、最近ではむしろ音なしで動き出す忍者のような感覚が当たり前だと思うようになった。
プリウスが採用するシステムはエンジンとバッテリー（電気エネルギー）の連係プレーで効率よく走ることが可能だ。頭が良いコンピューターが見事に支配する、そのシステムの仕組みを熟知すると、コンピューターの頭脳を人間の頭脳でさらにレベルアップできるのだ。オーナーのなかには40km/Lを走破する強者も少なくない。そのコツは加減されるバッテリーの電気容量を意識することだという。
こうして日本各地ではオーナークラブが自然に誕生し、プリウスの燃費を競うゲーム感覚のドライブ術で盛り上がっている。例えば「1000マイルクラブ」では、1回の給油で1609km（1000マイル）走ると、お祝いとしてステッカーを手にすることができるという。なかにはワンタンクで2500km走行した人もいる（エアロパーツで空気抵抗を低減）。今までは自動車のスピードに魅了されてきたが、最近は自動車の燃費に魅了される人たちが増えている。
最近はF1もル・マンのレーシングカーも「KERS」という、ハイブリッドの機能の一部である回生エネルギーを使う時代になった。スピードと燃費の両立は21世紀の成熟した自動車の新しい価値だ。新型プリウスは、新しい自動車文化の世界を切り開いたと言えるだろう。
プロフィール
清水 和夫（しみず・かずお）
プロフェッショナルなレースドライバーとして国内外の耐久レースで活躍する一方、自動車ジャーナリストとして活動を行っている。ドライビングを科学的に分析する能力はクルマの正確な評価にも生かされ、シャープな論評は支持者が多い。
ジャーナリストとしては国内だけでなく、海外にも活動を広げ、自動車の運動理論、安全、環境、ITSのみならず、自動車国際産業論にも精通し、多方面のメディアで執筆活動を行っている。本年10月には、日本放送出版協会より「ITS」を出版。
ボランティア活動としては、CRS普及活動を行っている「子供の安全ネットワーク・ジャパン」、「妊婦のシートベルト着用を推進する会」などの会をサポートしている。近年は、救急法（ファーストエイド）・AED（除細動器）の普及活動も行っている。
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2009年7月
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