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【すごいぞ！ニッポンのキーテク】燃費がビックリ改善　日産の次世代変速機[AT-1新富士駅店の社長ブログ]

投稿日時：2009/08/23(日) 11:03

【すごいぞ！ニッポンのキーテク】燃費がビックリ改善　日産の次世代変速機
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090823-00000518-san-bus_all
8月23日11時3分配信 産経新聞

　■ジャトコと共同開発

　電気モーターを併用するハイブリッド車（ＨＶ）が、エコカーの主役として注目される中、ガソリン車の燃費向上と二酸化炭素（ＣＯ２）削減技術として再び脚光を浴びているのが、ＣＶＴ（無段変速機）だ。

　日産自動車と変速機製造大手、ジヤトコ（静岡県富士市）は、燃費性能を従来のＣＶＴよりもさらに１０％高める「次世代ＣＶＴ」を共同開発した。副変速機を備える独自の構造を採用し、小型軽量化と燃費性能を両立させたのが特徴。１年以内に、２０００ｃｃ未満の乗用車に搭載する計画だ。

　日産は、エコカーの代表として電気自動車（ＥＶ）の開発に力を入れ、来年にも量産型ＥＶ「リーフ」を投入する。一方で、ガソリン車の“エコ化”では、ＣＶＴを核の一つと位置付けている。

　ＣＶＴは、２つのプーリー（滑車）とそれをつなぐベルトによって、ギアチェンジをなくしてスムーズで滑らかな変速を行うトランスミッション（変速機）。歯車の組み替えで変速する自動変速機（ＡＴ）に比べて燃費効率が高い。モーターを併用するＨＶには及ばないが、既存のガソリン車の燃費を向上させる技術として、各社が開発にしのぎを削っている。

　国内ではＣＶＴの認知度は低いが、北米市場では、燃費性や加速性などの点で、ＣＶＴへの信頼度は高いという。

　■２リッターで３７％改善

　日産は「低燃費と伸びやかな加速感」というメリットに着目。ガソリン用トランスミッションとしてＣＶＴを重要な燃費向上技術と位置づけ、平成４年にＣＶＴを小型車「マーチ」に採用。１６年にはローギアからハイギアまでの変速比の幅を拡大させたＣＶＴ「エクストロニック」を開発。１５００ｃｃエンジンで従来に比べ２０％、２０００ｃｃで３７％も燃費が改善された。

　１９年度のＣＶＴ搭載車販売台数は世界で約１０８万８０００台で、乗用車販売総台数に占めるＣＶＴ搭載率は、１６年度の約７％から約２９％にまで高まった。

　日産の西村周一執行役員は「今回、さらなるＣＯ２削減を目指し、大きくステップアップする必要があると考えた」と、次世代型の開発理由を説明する。

　共同開発のパートナーであるジヤトコは１１年に日産のＡＴ・ＣＶＴ部門が分社化して設立された。１５年には、三菱自動車の同部門を分社化したダイヤモンドマチックと合併し、世界で唯一、軽自動車用から３５００ｃｃの大型用までのＣＶＴをそろえる。２０年の世界シェアは４３％で、業界トップ。日産とジヤトコのＣＶＴの世界年間販売台数は１００万台を超える。

　■軽量化で搭載車を拡大

　両社が共同開発したＣＶＴは、副変速機を配置することで、プーリーとプーリーの間の幅を広げたり、ベルトを長くしたりせず、大きな動力を伝えることができるようにした。

　７速のＡＴを超える反応の良い発進加速と高速走行時の静粛性の向上を実現。変速時の衝撃もＡＴに比べて小さく、乗り心地は抜群だ。燃費は従来のＣＶＴと比べて１０％向上した。

　また、従来型に比べて全長を１割短縮し、１３％の軽量化を達成した。加減速や上り下りなどの運転状況に応じて最適なギアを選択する「アダプティブシフトコントロール」と呼ぶ制御技術を採用し、発進・加速性能のさらなる向上も図っている。

　プーリー自体も小型化することで、従来型では斜めに設置していた変速部を水平に置くことができ、変速部が油につかることがなく、摩擦抵抗を３０％軽減することに成功した。こうした技術を開発するのに約３年かかったという。

　ジヤトコの薄葉洋副社長は「ＣＶＴの小型化は、搭載車両の拡大を目指す自動車メーカーにとって有力な選択肢になると考えている」と、次世代ＣＶＴの採用拡大に強い自信をみせた。（鈴木正行）
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エコカー対応のまちづくり＝国交省が推進、社会実験へ－EVや超小型車の普及後押し[AT-1新富士駅店の社長ブログ]

投稿日時：2009/08/23(日) 02:32

エコカー対応のまちづくり＝国交省が推進、社会実験へ－EVや超小型車の普及後押し
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090822-00000111-jij-pol
8月23日2時32分配信 時事通信

　国土交通省は22日、電気自動車（EV）をはじめとする次世代型のエコカー対応のまちづくりを積極的に推進する方針を固めた。車両の技術開発とともに、利用環境面での態勢づくりを進める考え。2010年度から急速充電器の配置などについて社会実験を開始し、全国的な展開に向けたEV対応都市のビジョンをまとめる。10年度予算概算要求に必要経費を盛り込む。
　EVは1回の充電で走れる距離が短く、急速充電できるインフラ整備が最大の課題だ。同省は10～11年度に全国数カ所のモデル地区で、駐車場などに充電器を設置。運転手がバッテリー切れの不安を抱かなくて済むような適切な配置を検証する。
　充電器の設置主体は自治体や民間だが、財政的に支援して導入を後押しする。自治体が電動バスの採用や太陽光発電の活用、EVのカーシェアリング事業などを実施する場合も補助する。
　また、1人乗り電動車や立ち乗り二輪車、車いす型といった超小型車については、走行場所などに関するルールもあいまいな状態で、タイプも複雑化している。このため、モデル地区で走行実験を行い、車両規格の基準を絞り込むとともに、利用環境の指針を策定する。

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プリウス効果で１３カ月ぶりプラスに　トヨタの８月新車販売[AT-1新富士駅店の社長ブログ]

投稿日時：2009/08/21(金) 01:35

プリウス効果で１３カ月ぶりプラスに　トヨタの８月新車販売
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090821-00000512-san-bus_all
8月21日1時35分配信 産経新聞

　トヨタ自動車の８月の国内新車販売台数（軽自動車除く）が、１８日現在で前年同期比８％増に達したことが２０日、分かった。ハイブリッド車（ＨＶ）の新型「プリウス」が好調で、エコカー減税など政府の購入支援策が消費者に浸透し、ミニバン販売も上向いていることなどが原因だ。

　自動車販売は月末に加速するのが特徴で、通常、月前半のペース維持が期待できる。市場低迷で販売の落ち込みが続いていたトヨタだが、８月は、昨年７月以来１３カ月ぶりに前年越えとなる可能性が高まった。

　レクサスを除く１８日現在のトヨタの８月の新車販売は約２万１３００台で同８％増。市場全体は２％減程度で推移しており、トヨタのペースはそれを上回る。７月１カ月間のトヨタの新車販売は同３％減の１３万５５３５台だった。８月の受注も１７日現在で同１７％増の４万９０００台で、８月以降の販売台数に上積みされることが期待される。

　好調の理由は、５月に発売された新型プリウスの人気のほか、減税や新車買い替え補助対象のウィッシュ、ヴォクシーなどミニバンが伸びてきたことがある。これらを扱っているネッツ系列の新車販売は１８日時点で同１７％増に達した。

　日本自動車販売協会連合会（自販連）によると、軽自動車を除く７月の新車販売台数は前年同月比４・２％減の２８万９９２７台で１２カ月連続の前年割れ。このうち、ＨＶ「インサイト」が好調なホンダが８・９％増と４カ月連続でプラス、新型「レガシィ」を投入した富士重工業も０・８％増とプラスに転じている。

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減税対象エコカー、総販売の56.2％に…7月[AT-1新富士駅店の社長ブログ]

投稿日時：2009/08/20(木) 18:10

減税対象エコカー、総販売の56.2％に…7月
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090820-00000019-rps-ind
8月20日18時10分配信 レスポンス

日本自動車工業会は20日、7月の新車販売台数に占めるエコカー減税対象車（重量車除く）の割合が56.2％となったと発表した。6月よりも1.7ポイントアップした。

4月からスタートしたエコカー減税で、環境対応車の自動車重量税・自動車取得税は減免となる。7月の登録車（重量車除く）・軽自動車の減免対象の販売台数は23万401台となった。

このうち、免税対象は4万2966台で、販売に占める割合の10.5％。75％軽減が11万1292台で、販売に占める割合の27.1％、50％軽減が7万6143台で販売に占める割合の18.6％。

また、7月の重量車の減免対象車の販売台数は3557台で、販売に占める割合の45.6％だった。

《レスポンス　編集部》
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HVに関心シフト＝エコカー減税で－民間調査[AT-1新富士駅店の社長ブログ]

投稿日時：2009/08/20(木) 17:00

HVに関心シフト＝エコカー減税で－民間調査
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090820-00000108-jij-bus_all
8月20日17時0分配信 時事通信

　エコカー減税で消費者の関心はハイブリッド車（HV）へシフト－。インターネットで自動車販売を仲介するオートックワンが20日発表した調査結果によると、4～6月に同社を介した約30万件の新車見積もり件数のうち、HVを中心とする100％減税対象車のシェアが前年同期比約4倍に急拡大した。
　4月から導入されたエコカー減税では、環境性能に応じて自動車重量税と自動車取得税の減免措置が受けられる。100％減税対象車は、大部分がトヨタ自動車の「プリウス」などのHVで、シェアは前年同期の4．5％から18．6％に伸びた。一方、減税対象外の車種のシェアは43．7％から30．1％に落ち込んだ。
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