オートトレーディングルフトジャパン(株)AT-1静岡県新富士駅店

最先端の環境対応車、９３台一挙集結/横浜
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090606-00000011-kana-l14
6月6日21時0分配信 カナロコ
　横浜市中区の横浜赤レンガ倉庫で６日、ハイブリッド車（ＨＶ）や電気自動車（ＥＶ）、燃料電池車など最先端の環境対応車93台を一挙に展示するイベント「エコカーワールド２００９」が行われた。７日も午後６時まで行われ、事前申し込みで、試乗もできる。

　環境省、環境再生保全機構、横浜市の主催で今年24回目。直近の６回は連続して横浜で開催している。

　同機構の担当者は「注目を集めているとはいえ、まだまだ知らない人も多い。関心のない人にも興味を持ってもらいたい」とイベント開催の趣旨を説明。市販されているハイブリッド車では、４月の新車販売首位のホンダ「インサイト」や、５月の首位トヨタ「プリウス」がひときわ注目を集めていた。

　６月５日に発表された初の量産型ＥＶ「アイミーブ」もお目見え。さらに、水素から発電してモーターで動く燃料電池車など市販されていない次世代のエコカーも公開された。

　都内から訪れた男性会社員（35）は「今は軽自動車に乗っている。価格や維持費を考えるとまだ高い」と話していた。

プリウス人気が市場を牽引　5月の新車販売、ハイブリッド車が初めて全体の1割を突破
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090606-00000000-sh_mon-bus_all
6月6日10時0分配信 MONEYzine

　国内の消費が低迷を続けるなかで、トヨタ自動車の「プリウス」やホンダの「インサイト」などハイブリッド車が今年に入ってから注目を高め、好調なスターを切るなど自動車市場を牽引しているが、国内の登録車の販売比率で見てもハイブリッド車の人気が鮮明になってきた。

　日本自動車販売協会連合会（自販連）が4日にまとめた5月の登録車販売ランキング（軽自動車除く）では、トヨタの「プリウス」が1万台超を記録し、初の 1位に。またホンダの「インサイト」も3位に入り、国内登録車販売に占めるハイブリッド車比率は12％と1割を突破した。

　新型プリウスはすでに13万台を超える受注を受けており、6月以降もランキング上位に名を連ねる見込み。インサイトもプリウスの勢いに押され気味だが、月間販売目標の5000台を毎月達成しており好調を維持している。

　昨年から4％前後で推移していた国内のハイブリッド車比率を押し上げたのは、こうしたプリウスやインサイトなどの人気車種の登場が大きいが、他にも4月からスターとしたエコカー減税が人気を後押ししている。エコカー減税は規定の環境対応車を購入することで、自動車取得税と重量税（期間は共に3年間）、自動車税（1年間）が減免されるというもの。不況のなか家計の負担を考えて環境車を新車として選択するユーザーが増えているようだ。

　ハイブリッド車に牽引されるように国内自動車市場にも回復の兆しを見せ始めている。日本自動車工業会はこれまで、09年度の国内乗用車総販売（軽自動車含む）を430万台と見込んでいたが、政府の追加施策にともなって500万台に上方修正する見込み。今後ハイブリッド車市場が拡大を続けるには、トヨタやホンダだけでなく、日産自動車やマツダなど国内の他メーカーからも人気車種の登場が待たれるところだ。

ＥＶ普及「２００万円」境目　三菱自「アイ・ミーブ」４５９万円で始動
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090605-00000003-fsi-bus_all
6月6日8時17分配信 フジサンケイ　ビジネスアイ
　三菱自動車は５日、電気自動車（ＥＶ）「アイ・ミーブ」を７月に発売すると発表した。二酸化炭素（ＣＯ２）を排出しないＥＶはハイブリッド車（ＨＶ）に続くエコカーの本命とされ、三菱自は今後もＥＶのラインアップを拡充する方針。ＥＶでは富士重工業、日産自動車も名乗りを上げており、トヨタ自動車やホンダが先行するＨＶと環境対応車の覇権を争う。
　≪富士重・日産も開発≫

　アイ・ミーブは４人乗り軽自動車「アイ」がベースで、大容量のリチウムイオン電池を搭載し、１回の充電で１６０キロ走ることができる。最高速度は、１３０キロ。２００ボルトの普通充電ならば約７時間でフル充電、急速充電の場合も約３０分で８０％の充電が可能だ。都心部や市街地に住む近距離ユーザーを主要なターゲットとしている。

　燃費はガソリン車の約３分の１で、フル充電の電気代は４５０円程度。本体価格は４５９万９０００円で、政府の補助金によって３２０万円程度で購入可能だ。

　初年度の国内販売台数は１４００台で当初は法人向けに販売を行う。一般向け販売は来年４月から。海外向けでは年内に英国、香港などに右ハンドル車を２５０台出荷し、来年には左ハンドル車も投入する。仏ＰＳＡプジョー・シトロエンへのＯＥＭ（相手先ブランドによる生産）供給もスタートし、来年に欧州市場で本格的な販売を行う。

　記者会見で益子修社長は「２０２０年までに、発売する車の２割をＥＶや（ガソリンエンジンを併用した充電式の）プラグイン・ハイブリッド車（ＰＨＶ）にしたい」と表明。世界市場で展開する戦略小型車や軽の商用車にもＥＶを投入する見通しで、長距離走行のニーズに対してはＰＨＶで対応したい考えだ。

　富士重も７月から「プラグイン　ステラ」の納車を始め、初年度は約１７０台を販売。日産は１０年度から年間５万台のＥＶ量産に乗り出す。

　≪インフラ整備課題≫

　ただ、ＥＶの課題は使用するリチウムイオン電池が高額なこと。「アイ・ミーブ」「プラグイン　ステラ」ともに政府の補助金分を引いた実質購入費で３２０万円程度かかり、トヨタの「新型プリウス」（最低価格２０５万円）など人気のＨＶに比べ１００万円以上高い。

　新型「プリウス」の販売動向で明らかなように「２００万円」は消費者が受け入れる目安のひとつとなっている。三菱自としては量産化によってコスト削減を図り、２、３年以内に実質購入負担を２００万円程度に下げ、「ＥＶの本格普及につなげる」（益子社長）考えだ。

　また、急速充電器が設置される場所も首都圏の場合、３９カ所と「まだまだ足りない」（三菱自）状況だけに、早期のインフラ整備も求められる。「ＥＶ新時代」は、多難な幕開けとなりそうだ。（山口暢彦、川上朝栄）